中古住宅、中古マンションの購入に利用できる住宅ローン

カテゴリー:住宅ローン

最終更新日:2017年7月19日

中古物件の購入にも住宅ローンを利用することはできますが、利用するための条件は金融機関によってさまざまです。 このページでは、「中古物件の購入に利用できる住宅ローン」と、「利用する際の注意点」をご紹介します。

ほとんどの金融機関が、中古物件の購入に対応しています

以下の表は、大手都市銀行と主要ネット銀行が提供する、住宅ローンの申込み条件をまとめたものです。ソニー銀行のように、物件の種類によっては申込みできないこともありますが、ほとんどの金融機関が中古住宅、中古マンションの購入に対応しています。金利や手数料も、新築物件を購入する際と変わりません。

金融
機関名
中古住宅 中古
マンション
詳細
ソニー銀行 詳しく
住信SBI
ネット銀行
詳しく
じぶん銀行 詳しく
イオン銀行 詳しく
新生銀行 詳しく
三菱東京
UFJ銀行
詳しく
みずほ銀行 詳しく
りそな銀行 詳しく
カブドットコム
証券
詳しく
楽天銀行
(フラット35)
詳しく
ARUHI
(フラット35)
詳しく

※各金融機関がウェブサイトで公表している情報と、当サイト管理人が電話調査した内容を掲載しています(2017年7月現在)。最終的な情報は、各金融機関のウェブサイトおよび、コールセンターなどで必ずご確認ください。

ちなみに、ソニー銀行のコールセンターに「なぜ中古住宅の購入に利用できないのか」を確認したところ、「特別な理由はないです」とのことでした。 そのうち中古住宅の購入にも対応してくれるかもしれませんね。

中古物件の購入に住宅ローンを利用する際の注意点

注意点としてお伝えしたいのが、新築物件の購入に住宅ローンを利用する場合とくらべて、借入期間が短くなる場合があるということです。

例えば、住信SBIネット銀行の場合だと、中古マンションの購入に住宅ローンを利用するには、「物件の築年数+住宅ローンの借入期間」が60年以内になるように計画を立てる必要があります。 そのため、築年数が35年を超えるマンションを購入する場合だと、25年以上の住宅ローンは組めなくなってしまいます。


出典:住信SBIネット銀行公式サイトより転載

なぜ、借入期間に制限があるのかというと、建物には法定耐用年数という「使用にたえられる年数」が、さだめられているからです。現在、マンション(鉄骨鉄筋コンクリート造・鉄筋コンクリート造)の法定耐用年数は47年なのですが、1998年に法定耐用年数が見直されるまでは、60年とされていました(参考→建物の耐用年数 [国税庁])。

そのため、住信SBIネット銀行では、過去に使われていた「60年」という基準を元に、借入期間が設定されているのだと思われます(コールセンターで回答していただけなかったため、あくまで私の予想です)。

物件の価値は、築年数が経過するたびに下がっていきます

都内のマンションや、駅やスーパーなどが近い人気の土地などでは、一部例外もありますが、原則として築年数が経過するたびに物件の価値(価格)は下がります。 下の画像を見ると、年数の経過とともに価値が下がっているのがわかると思います。


出典:東日本不動産流通機構「築年数から見た首都圏の不動産流通市場」(PDF)より転載

万が一、あなたが住宅ローンを返済できなくなった場合、金融機関は物件を売ったお金で貸したお金を回収しなければなりません(参考→住宅ローンの抵当権とは?)。 そのため、物件としての価値があるうちに、住宅ローンの返済期間を設定しているということです。

今回ご紹介した住信SBIネット銀行の例のように、中古物件で住宅ローンを利用する際の条件は金融機関によってさまざまなので、事前にしっかり確認するようにしてください。築年数が経過している物件を購入する場合、借入期間35年で住宅ローン組めると思っていたところが、25年でしか組めず、返済額が増えて家計が苦しくなってしまった…ということになりかねません。

中古物件の購入で住宅ローンを利用する際は、購入する物件で利用できる借入年数を確認したうえで、しっかり返済計画を立てるようにしましょう!

☆各金融機関の利用条件を確認のうえ、
計画的に住宅ローンの「申込み」と「返済計画」をたてましょう!

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