住宅ローンの審査基準(年収・勤続年数・雇用形態)を比較しました!
カテゴリー:審査
最終更新日:2019年9月17日

主要金融機関が公表している、住宅ローンに申込む際に必要な年収、勤続年数、雇用形態の基準を比較しました。基準がある金融機関に関しては、指定されている条件クリアしないと申込みをすることができません。事前に確認したうえで、計画的に準備を進めていきましょう。
年収、勤続年数、雇用形態の比較
主要金融機関の審査基準(申込みの条件)である、「年収」、「勤続年数」、「雇用形態」を比較しました。住信SBIネット銀行のように、特に基準をもうけていない金融機関もあれば、SBI新生銀行のように、年収、勤続年数、雇用形態を明確にしている金融機関まで、条件はさまざまです。

※各金融機関のウェブサイトに掲載されている情報と、当サイト管理人が電話調査した内容を掲載していますが、掲載時点においての情報であり、その最新性を保証するものではありません。最新の情報は、各金融機関の公式サイトやコールセンターなどで必ずご確認ください。また、上の表で紹介しているのは、給与所得者(会社員)の審査基準です。自営業者(個人事業主やフリーランスなど)には当てはまりませんのでご注意ください。
年収300万円以上、勤続年数3年以上の正社員であれば、ほとんどの金融機関で申込みができると考えて問題ないでしょう。
その他の審査基準も把握しましょう!
下の画像は、国土交通省が調査した「金融機関が融資を行う際に考慮する項目」から転載したものですが、住宅ローンの審査は、年収、勤続年数、雇用形態以外にも、さまざまな項目でおこなわれます。画像で紹介されている内容は、特に重要な審査項目なので覚えておいてください。
年収、勤続年数、雇用形態は、あくまで住宅ローンに申込むための条件の1つでしかありません。その他の審査基準も把握したうえで、計画的に申込みを進めていきましょう。
☆審査基準は金融機関によってさまざまです!